中小企業のためのAIツールの選び方

ほとんどのAI製品が売っているのは、能力へのアクセスです。運用、確認、修正は、引き続きあなたが行います。一方で、完成した結果を届け、それに責任を持つ製品もあります。どちらも費用を払う価値がありえます。どちらを買おうとしているのかは、4つの問いでわかります。

やること

1. 解決する具体的な問題を挙げる。 すでに抱えている繰り返しの問題を1つ、一文で書きます。たとえば「ウェブサイトからの問い合わせが2日間返信されないままになっている」です。ベンダーが機能一覧で答えてきたら、もう一度尋ねてください。
2. どんな完成した成果を届けるのかを尋ねる。 編集、確認、公開がまだ必要な下書きと、正しい状態で公開済みのページは、別の製品です。その価格でどちらが買えるのかを把握してください。
3. 人が作業を確認する場所を見つける。 顧客の目に触れる前に、誰が確認するのでしょうか。答えがあなた自身なら、その時間も価格の一部として数えてください。
4. うまくいったかどうかの判断方法を決める。 電話の件数、受注件数、かかった時間、送った返信など、すでに記録している数値を1つ選びます。現在の値を書き留め、30日後と90日後にもう一度確認してください。
5. 予算は値札ではなく問題から決める。 その1つの問題を解決すれば取り戻せる価値を控えめに見積もり、それより少ない額に抑えてください。ツールの価格がその基準を満たさないなら、まだ購入する価値はありません。

危険信号

• 順位や言及の保証。 Googleの検索結果やChatGPTの回答での位置を保証できる人はいません。「ChatGPTに掲載してもらうための料金」という勧誘が最もわかりやすい例です。買える掲載枠など存在しません。
• 責任を持つ人がいない。 設定されたまま動かしっぱなしで、何かを壊しても連絡できる相手がいないカスタムエージェントです。間違いが起きたときに誰に連絡するのか、どれくらい早く対応してもらえるのかを尋ねてください。
• 仕事ごとに別のツール。 それぞれが一部分だけを解決し、あなたがツール間で作業を移す役目になってしまいます。中小企業がAIを使いこなす方法で、その罠を詳しく解説しています。
• あいまいなデータ規約。 入力した顧客情報がどう扱われるのか、ベンダーのモデルの学習に使われるのか、解約するときにどう取り戻せるのかを尋ねてください。回答は書面で受け取りましょう。
• 出典のない数字。 「当社のAIを使う企業は3倍成長」といった主張は、誰を対象に、どう測定し、何と比べたのかがわからなければ意味がありません。

契約前に確認すべき質問

• 完成した仕事とはどのような状態で、誰がそれを承認しますか？
• 間違っていた場合はどうなりますか？誰が修正し、追加費用はかかりますか？
• 月単位で解約できますか？解約した場合、何が手元に残りますか？
• どのアカウントやデータへのアクセスが必要で、それはなぜですか？

中小企業はどこから始めているか

国勢調査局のワーキングペーパーによると、AIを利用している米国企業の多くは、その用途を少数の分野にとどめています。57%は3つ以下の業務領域でのみ利用しており、最も多いのは営業とマーケティング、次いで戦略と事業開発、そしてITです。小さく始めるのは普通のことです。5つのツールを中途半端に導入するより、1つの問題をしっかり解決するほうが効果があります。

より詳しく知りたい場合は、NISTのAIリスクマネジメントフレームワークで、大きな組織がAIのリスクをどう考えているかを確認できます。これは任意の枠組みであり、ツールを1つ上手に選ぶために必要なものではありません。

得られるもの

説明のつくAIツールの短いリストです。それぞれが、1つの問題、1つの完成した成果、確認する1人の担当者、そしてうまくいったかを示す1つの数値に結びついています。この4つの空欄を埋められないものは、後回しにします。